男女共通で離婚を後悔する理由

思い切って離婚しても、「やはり離婚しなければ良かった」「離婚前に戻りたい」と後悔するケースは少なくありません。そこで、実際にどのような場面で離婚を後悔しやすいのか、具体的なケースを紹介していきます。

まずは「男女共通で離婚を後悔する理由」からみていきましょう。

世間から厳しい目で見られる

離婚が珍しくなくなったとはいえ、世間からの目はいまだに厳しい部分があります。
「もう少し我慢できたのではないか」「子供がかわいそう」など心無い言葉をかけられると、離婚しなければ良かったと後悔することもあるでしょう。

また、離婚の原因が自身の浮気やDVだった場合、親戚や職場の中で噂になり、周りからの信頼を失う可能性もあります。陰口をたたかれ、一生肩身の狭い思いをするかもしれません。

離婚してから元配偶者の良さに気付いた

夫婦生活が長くなると、関係性がマンネリ化し、相手の嫌なところばかり目につくことはよくあります。
しかし、いざ1人になると相手の優しさや居心地の良さが恋しくなり、離婚を後悔する方も多いものです。

仮に再婚を考えて行動しても、「何となく合わない」「離婚前の方が楽しい」と感じてしまい、元妻や元夫の有難みを感じるケースもあります。

孤独感・寂しさを感じている

離婚直後は解放感にあふれていても、時間が経つにつれて孤独感や寂しさを感じることもあります。

例えば、元夫や元妻としていた何気ない会話も、離婚後は誰とも共有できず、休日は誰とも喋らなくなったという人もいるでしょう。
また、若い頃は身体が丈夫でも、年をとると家族のサポートが必要な場面は多いです。

いざという時に頼れる人がおらず、健康面や老後の生活に不安を感じることも増えるでしょう。

勢いで離婚してしまった

夫婦喧嘩や相手の浮気などがきっかけで、勢いで離婚してしまう人もいます。

また、友人や親戚に離婚を勧められ、流されて離婚に至るケースもあるでしょう。しかし、離婚は人生の大きな出来事ですので、相手とよく話し合い、お互いが納得したうえで成立させることが重要です。

離婚を優先させるあまり、急いで話し合いを進めると、離婚条件の取り決めに漏れが出たり、適正な財産分与や慰謝料を取り逃がしたりする可能性もあるため注意が必要です。

子供に寂しい思いをさせてしまう

離婚は、子供にも大きな影響を与えます。
一緒に暮らしてきた親と突然離れ離れになれば、寂しさや虚しさを感じるのが当然でしょう。

なお、離婚後も面会交流によって子供と会うことは可能ですが、月1～2回に限られるのが一般的です。
また、離婚後に引っ越しや転園、転校などをする場合、生活環境の変化によるストレスも懸念されます。

幼少期のストレスはその後の成長にも影響するため、以前よりも反抗的になったり、思春期に荒れたりする可能性もあります。このような子供の姿をみて、「離婚せずに我慢すれば良かった」と後悔する方は少なくありません。

女性が離婚を後悔しやすい理由

ここからは、“女性”が離婚を後悔しやすい理由について紹介していきます。
女性ならではの悩みや問題も多いので、離婚を検討している方は参考にしてみてください。

経済的に苦しくなってしまった

女性は離婚後に世帯収入が減り、経済的に苦しくなる傾向があります。

特に専業主婦の方やブランクが長い方は、仕事を探してもなかなか採用されなかったり、資格・経験がないため給与が低かったりすることも多いです。
また、子供が小さい場合、仕事をする間の預け先なども検討しなければなりません。

さらに、共働きであっても、離婚後の生活水準は下がることが想定されます。
離婚後は自力で生活費や食費、家賃などを稼がなければならないため、従来どおりの生活を続けるのは困難でしょう。子供にも我慢を強いることになり、心苦しい思いをするかもしれません。

なお、子供がいれば元配偶者に「養育費」を請求できますが、十分な金額とは限りません。
また、途中で支払いが止まり、泣き寝入りするケースも非常に多いため、養育費に頼り切るのはリスクが大きいと考えておきましょう。

シングルマザーで育児しなければならない

離婚後にシングルマザーになる場合、仕事・家事・育児をすべて自力でこなさなければなりません。

体調を崩しても子供の世話は休めず、ゆっくり休息をとることも困難です。
また、いざという時に頼れる人がおらず、不安やストレスを抱えることもあるでしょう。

シングルマザーは経済的にも体力的にもかなりの負担がかかるので、親戚に頼ったり、自治体のひとり親支援制度を利用したりして、周囲のサポートを受けることも重要です。

男性が離婚で後悔しやすい理由

男性は「離婚してストレスが減った」と感じる人も多いですが、徐々に後悔の念が強くなるケースも多くみられます。男性が離婚を後悔しやすい理由や場面について、代表的なものを紹介していきます。

子供と会えないことが辛い

子供がいる場合、離婚時は両親のどちらかを「親権者」に指定しなければなりませんが、日本では母親が親権を得るケースが大半です。
そのため、父親は子供と離れて暮らすことになるのが一般的です。

突然子供と離れ離れになり、会えない寂しさを実感することで、初めて離婚を後悔する男性もいます。
なお、離婚後も『面会交流』で子供と会うことは可能ですが、『月1回まで』などと制限されることが多く、頻繁に会うのは難しいのが実情です。

面会交流に消極的な母親も少なくないので、離婚後に父親が子供と一度も会えていないケースも珍しくありません。

仕事と家事を両立するのが大変

家事を妻に任せっきりだった場合、離婚後の生活に苦労する可能性が高いです。

家事のやり方すら知らないような方だと、「家に帰っても食事の用意がない」「洗濯していないので着られる服がない」「掃除ができず部屋が汚い」など様々な事態に直面し、自身の生活能力の低さを痛感することもあるでしょう。
それと同時に元妻のありがたみを感じ、離婚を後悔するケースは多いです。

子なし夫婦が離婚で後悔する理由

子供がいない場合、離婚による影響は比較的小さいといえます。
しかし、以下のような理由で離婚を後悔するケースもあるため、勢いで離婚に踏み切るのは避けるべきでしょう。

• 子供を授かる機会を失った
  特に女性の場合、妊娠・出産しやすい年齢には制限があります。
  また、高齢になるほど流産などのリスクも高まるため、離婚した年齢によっては子供を授かるのが難しくなるでしょう。
  周りの妊娠や出産報告を聞き、「子供を持ちたかった」と離婚を後悔する方も少なくありません。
• 不妊が原因で離婚してしまった
  不妊で悩む夫婦には、熱量の違いから離婚に至ることも多いです。
  例えば、妻からの妊活のプレッシャーに耐え切れず、夫が離婚を切り出すようなケースです。この場合、離婚後に冷静になってから「自分に思いやりがなかった」「もう少し治療を続ければ良かった」などと後悔するケースがみられます。
  また、妻が不妊症だと思っていたが、実は自分（夫）に不妊の原因があったと離婚後に気付くこともあります。

離婚で後悔しないためにすべきこと

離婚の成立はスムーズに進んでも、離婚条件や離婚後の生活でトラブルが発生し、「もっとしっかり備えておくべきだった」と後悔するケースは実に多いです。
そこで、離婚前は以下の点に留意しながら話し合いを進めることがポイントです。

離婚に向けてしっかり準備しておく

離婚後の生活が苦しくならないよう、仕事や住居はあらかじめ確保しておきましょう。
また、離婚時は「財産分与」によって共有財産を分け合うことができますが、相手が財産隠しをすることも考えられます。
そのため、離婚前に相手の預貯金額や資産状況を把握しておくのが望ましいでしょう。

さらに、離婚の原因が相手にある場合は、離婚時に慰謝料を請求できる可能性があります。
代表的なのは浮気やDV、モラハラなどですが、慰謝料請求を行うには、これらの行為があったという証拠を揃える必要があります。

また、浮気の頻度や期間、DVやモラハラの程度などによって請求できる慰謝料額が変わってくるため、証拠は有力なものをできるだけ多く集めておくことがポイントです。

浮気やDV、モラハラの証拠としては、以下のようなものが挙げられます。

離婚条件は妥協せず取り決める

離婚する際は、「離婚条件」についても必ず取り決める必要があります。
離婚条件はお互いが納得すれば自由に決められますが、妥協せず徹底的に話し合うことが重要です。

特に、離婚を急ぐあまり相手の希望通りの条件にしてしまうと、離婚後に後悔するおそれがあるため注意が必要です。離婚時に取り決める離婚条件には、以下のようなものがあります。

〈慰謝料〉

相手の浮気やDV、モラハラなどが原因で離婚する場合、相場に見合った適正な慰謝料を請求することが重要です。例えば、不貞行為であれば100万～300万円が慰謝料の相場とされています。
なかには「早く離婚したいから慰謝料はいらない」という方もいますが、心機一転を図るためにも、妥協せず適正額を受け取ることをおすすめします。

離婚の慰謝料については、以下のページでさらに詳しく解説しています。

〈財産分与〉

財産分与では、婚姻中に築いた「共有財産」を夫婦で1/2ずつ分け合うのが基本です。
財産分与の対象は預貯金だけでなく、不動産や家財、有価証券なども含まれるため、すべてリストアップしたうえで行うと抜け漏れを防止できます。
また、婚姻中に築いた財産であれば名義を問わないため、専業主婦の方でも請求が可能です。

財産分与のポイントは、以下のページでさらに詳しく解説しています。

〈養育費〉

離婚後に子供と離れて暮らす親は、相手に「養育費」を支払う義務があります。
養育費の金額は話し合いで自由に決定できますが、一般的には裁判所が公表する「養育費算定表」を参考にするケースが多いです。

また、養育費の支払方法や支払期日、いつまで支払うのか等についても細かく取り決める必要があります。
養育費は子供の生活や成長に関わる重要な項目なので、妥協せず適正額をしっかり主張することが重要です。

養育費については、以下のページでさらに詳しく解説しています。

〈親権〉

未成年の子供がいる場合、離婚時は両親のどちらかを「親権者」に指定しなければなりません。なお、親権は一度決めると余程の事情（親権者の育児放棄など）がない限り変更はできません。

そのため、簡単に相手に譲るようなことは絶対に避けましょう。
また、調停や裁判になった場合、裁判所はこれまでの育児実績などを重視する傾向があるため、日頃から積極的に育児に携わるのもポイントです。

親権についてより詳しく知りたい方は、以下のページもご覧ください。

〈面会交流〉

面会交流は、子供と離れて暮らす親が、定期的に子供と会い触れ合うための制度です。
面会交流のルール（頻度、場所、時間など）は話し合いで自由に決められますが、子供の負担にならないよう「月1回」程度にするのが一般的です。

他にも、プレゼントやお小遣いの受け渡し、宿泊の可否なども細かく取り決めることで、トラブル防止につながります。
なお、面会交流は子供のための制度なので、親権者が面会交流の実施を拒否することは基本的にできません。

合意できた内容は公正証書に残しておく

離婚条件で合意した内容は、トラブル防止のため必ず「公正証書」などの書面に残しましょう。

公正証書とは、公証人が当事者からの依頼を受けて作成する公文書のことです。
証拠能力が非常に高いため、後々言った言わないのトラブルになるのを防ぐことができます。

また、「強制執行認諾文言付」公正証書を作成しておけば、万が一相手が取り決めに従わない場合も、裁判所の手続きを経ることなく強制執行手続きを行うことができます。
強制執行では、金銭の支払いなど一定の取り決めについては財産の差押えができるため、相手に財産があればほぼ確実にお金を回収することができます。

公正証書の作成方法などは、以下のページで解説しています。

離婚問題に強い弁護士に相談する

弁護士に相談・依頼することで、離婚条件の取り決めについて具体的なアドバイスを受けることができます。
例えば、養育費や慰謝料に相場はあっても、適正な金額は夫婦の事情によって大きく変わります。
これらを当事者だけで判断するのは難しいため、実務経験が豊富な弁護士のサポートを受けるのが得策です。

また、離婚の話し合いはお互いが感情的になったり、離婚条件で揉めたりしてスムーズに進まないことも多いです。
弁護士は、ご依頼者様の代理人として相手と交渉することもできるため、離婚条件の交渉などを有利に、かつスピーディーに進められる可能性があります。

離婚するかどうかで判断に迷ったときは

「本当に離婚すべきなのか」と迷っている場合、勢いで離婚に踏み切るべきではありません。後で後悔しないためにも、まずは以下のような点を冷静に検討してみましょう。

離婚以外の方法がないかを考える

まずは「自分がなぜ離婚したいのか」を明確にし、離婚以外の方法では解決できないかどうか検討してみましょう。

例えば、相手とじっくり時間をかけて話し合うことで妥協点が見つかり、夫婦関係が改善する可能性もあります。
また、離婚前に別居してみるなど、一度距離を置くことで相手の大切さを再認識するきっかけにもなり得ます。

これらをしっかり試し、それでも離婚したいという思いが強ければ、離婚に踏み切っても後悔するリスクは低くなるでしょう。
また、夫婦カウンセリングに通うなど、専門家や第三者のサポートを受けるのもひとつの方法です。

離婚後の生活が成り立つかを考える

離婚後の生活が成り立つかどうか、具体的にシミュレーションしておきます。

離婚後の仕事が決まっている場合は、その収入と自身や子供に必要な生活費・食費・家賃などの支出を比べ、マイナスにならないよう、しっかり計算しておきましょう。
「何とかなる」という考えで無計画に離婚すると、家計が回らず、生活が困窮するおそれがあるため十分注意が必要です。

また、子供を預けて働く場合は保育料などもかかるため、さらに出費が増えます。
また、子供が体調を崩したときは仕事を休むなど、仕事と育児の両立は思うようにいかないことも多いです。
両親のサポートを受けられるか、自治体の福祉サービスは利用可能か、といった点も事前に調べておくと良いでしょう。

弁護士に相談する

離婚手続きや離婚後の生活に不安がある方は、弁護士に相談してみるのもおすすめです。

弁護士は離婚問題の実務経験が豊富なので、離婚後にどんなリスクが考えられるのか、どのような準備をしておくか等についても具体的なアドバイスを受けられます。
また、慰謝料や養育費などの相場も熟知しているため、離婚後の収入の目途が立てやすく、収支のシミュレーションもスムーズに進められる可能性があります。

不安を残したまま離婚するのはリスクが大きいため、離婚前は一度弁護士に相談することをおすすめします。

すでに離婚して後悔している場合はどうする？

すでに離婚したことを後悔している場合、以下のような対処法が考えられます。

• 気持ちを切り替えて新たな生活を楽しむ
  離婚後は、1人になった寂しさや孤独感、経済的な問題に直面し、離婚を後悔する人も多いです。しかし、後悔ばかりしていても状況は変わりませんし、復縁も基本的には難しいといえます。
  新たな趣味を見つけたり、交友関係を広げたりして、その後の人生を思い切り楽しむことが大切です。
• 弁護士に相談する
  慰謝料や養育費、財産分与などの離婚条件は、離婚後に変更できる可能性があります。
  しかし、変更を持ち掛けても相手が応じてくれるとは限りませんし、そもそも連絡が取れないことも多いです。
  弁護士であれば、適正な離婚条件についてアドバイスしたり、ご依頼者様の代わりに相手と交渉したりできるため、離婚条件の変更手続きがスムーズに進むと考えられます。

離婚で後悔しないために、弁護士が法的な観点からアドバイスいたします。

離婚後に後悔しないためにも、離婚前は一度弁護士に相談することをおすすめします。

弁護士であれば、離婚条件の取り決めや離婚手続きについて具体的にアドバイスできるため、スムーズに離婚が成立する可能性があります。また、「本当に離婚して良いのか」と悩んでいる方は、離婚後のリスクや問題についてもしっかり聞いておくことが重要です。

弁護士法人ALGは、離婚問題の知識や経験豊富な弁護士が揃っています。離婚手続きのサポートはもちろん、できるだけ有利な条件で離婚できるよう尽力いたします。
「離婚で後悔したくない」という方は、ぜひ一度私たちにご相談ください。